クロスメディア・コミュニケーションズ株式会社 Crossmedia Communications, Inc.

いまだ余震が続く東京。落ち着かない日々が続いています。

今年の最初のブログのエントリーが１６年前の神戸の震災を振り返るものだったのが自分でもなんとも不思議な気分です。

このブログではほとんどコメントやメッセージはいただくことがありませんが、アクセスはかなりいただいていますし、ツイッターやフェイスブックでは特にＩＡＢＣの世界中の仲間から毎日メッセージをいただいています。
やはり、国内と海外では伝わる様子がかなり違っているようです。


非常時の企業のコミュニケーション、特にオンラインにおける災害や事故、不祥事への対応を積年クリッピングして研究していますが、今回ほど大規模な災害はもちろん初めてですし、影響を受けていない企業はないのでは、というほど、各企業もそれぞれの対応を行っています。
もちろん企業だけではなく、コミュニケーションに関わるエージェンシー側でも対応が見られています。
電通ＰＲさんはいち早く石松社長がご自身のブログの中で「復興に向けてPR会社が出来ること」として企業の事業継続計画（BCP : Business Continuity Plan）についてまとめられています。

また、イシュー・マネジメント部制作は「東北地方太平洋沖地震 各企業のこれまでの対応について」のレポートをまとめていらっしゃいます。

私自身も独自に色々な企業を見ていましたが、多くの企業がいわゆる「ハレ」のコンテンツや画像をはずし、被災地や被災された方へのメッセージに変えていました。そのなかでも、いくつかの企業は具体的な個別の対策をとっていました。

フジテレビ
「被災地伝言板（動画）」や「安否情報案内」

東京ガス
「ガスメーターの復帰方法（動画）」

シダックス
「支援活動内容レポート（写真掲載）」

東京エレクトロン
「工場の安否レポート（写真掲載）」

２００７年の不二家の不祥事の際も当初の危機対応は万全ではありませんでしたが、途中からオンラインの危機対応は非常に丁寧になりました。それは「一度謝ったからおしまい」ではなく、継続して対応していく姿勢を見せ、常に情報を隠さず、積み上げていったからです。私たちは時間軸とその対応を重ね合わせることで企業の姿勢を読み取ります。

速やかな初動、そして自社なりに今後どうしていくのかを考えると、よりよい情報開示と信頼の構築に繋がっていくのではないでしょうか。