クロスメディア・コミュニケーションズ株式会社 Crossmedia Communications, Inc.

長年お世話になってきた経営者会報ブログですが、満５年を持って一時休止とさせていただくことになりました。

現在自社ウェブサイトと平行してブログをアップしていますが近々のリニューアルを持って自社サイト上へ一本化する予定です。

５月以降はこちらをご覧ください。
クロスメディア・コミュニケーションズ株式会社
http://www.crossmedia.co.jp/

今後ともよろしくお願いいたします。

雨宮

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Ｗｅｂリニューアル、社内コミュニケーション、リーダーシップメッ
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短期のアドバイザリーやセミナートレーニングからの導入も可能
詳しくは↓お気軽にお問い合わせください
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クロスメディア・コミュニケーションズ株式会社
代表取締役   雨宮 和弘
〒150-0002 東京都渋谷区渋谷4-3-6B１
Tel: 03-6418-0336   Fax: 03-6418-0337
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IABCジャパンチャプター代表(　http://www.iabc.jp/)
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震災から１ヵ月半がたちました。
いまだ心落ち着く日々ではありませんが、この間、春のセミナーシーズンということもあり、いくつかのセミナーでまた、１００名近い方々とお会いしました。

連休が明けると、また東京、大阪、広島、とセミナーが続きます。

震災以降のセミナーで、共通して伺ったひとつの質問があります。
それは、

「本日参加されている皆さんの会社、あるいは団体のウェブサイトのほとんどのトップページで、メインビジュアルの変わりに、あるいはその下などに被災地へのお見舞いメッセージが出ていますが、これはどのような目的で掲載し、どのようなタイミングで戻すつもりですか？」

というものです。

もちろんそのこと自体を揶揄するつもりも批判するつもりもありません。

目的に関しては、もちろん弔慰やお見舞いの気持ちを表すのは当然のことです。
私が伺いたかったのは、自社にとってのお見舞いの気持ち、あるいは震災への対応はそれだけで十分なのか？ということです。

いただいた返事の中で、

「うちの会社は、周りの会社を見てそれに揃えただけで、明確な意図はない、なので、実はどのタイミングで戻せば良いか、考え始めていたところでした」

という方が少なくないようでした。
しかし今度の震災とその影響はあと何日で収束する、というようなものではありません。
パナソニックさんやＪＲ西日本さんなどは、全品回収や民事訴訟の終結まで続ける確固たる意図も伝わりますが、意図が明確でないと感じている企業の広報担当の方は、かなり困惑されていらっしゃいました。

そこで改めてお仕事でご縁をいただいた会社や団体、もしくはセミナーなどで名刺交換させいていただいた企業のウェブサイトを片っ端から再訪してみましたが、意識を持ってやっている会社と、そうでない会社の違いが見えてきました。

意識を持ってやっている会社は、「メッセージの受け手を具体的に想定してやっている」

ということです。
すなわち、

１．被災地には、その会社が出来る支援の、体制、数字、金額などの具体的（定量的）な表明。

事例：　ジョイセフ（東北地方太平洋沖地震　被災地の女性・妊産婦支援）
http://www.joicfp.or.jp/jp/donation/tohoku_earth_quake/


２．お客さま（ユーザー）には活動を通じて商品やサービスへのシンパシーが伝わる工夫。

事例：　ロッテ（キモチつながるプロジェクト）
http://www.lotte.co.jp/info/tsunagaru/index.html#top


３．社員や株主には、社会に向けたメッセージとタイミング（スピード）、そして支援活動の継続性が伝わる工夫。

事例：　三菱商事（震災関連のニュースリリースをまとめる→具体的な活動）
http://www.mitsubishicorp.com/jp/ja/

があるのです。

これであれば、その活動タイミングを見て１階層下に「まとめサイト」を作っても良いですね。
今ならフェイスブックで「○○企業震災支援活動」フェイスブックページを作ってそちらにまとめるのも良いかもしれません。

メッセージに具体性があること。積極的かつ有用な活動があること。そうすればトップ画面やエリアをさらに有効活用トすることも出来ますし、かりにはずすとしてもそのタイミングを考えるのは難しくないと思います。

「とりあえずやっておけば良い」だけでは、なかなか通用しないのがオンラインコミュニケーションの世界です。

こんにちは！
皆さんゴールデンウィークの予定は決まりましたか？決まってますよね？

もちろん自粛ムードを吹き飛ばして行楽に行かれるのも日本経済活性のためには大事なことです。
しかし「どこ行っても混んでいるゴールデンウィークは避ける」という方も多いのでは？
私もそんな一人です。
カレンダーどおりには仕事だけど、やっぱりお客様は休みだし、「意外にヒマ」という現実も。。。

だったらこの際、みんなで勉強して、「休みが明けたらひと皮むけたおとなの私」を演出してみませんか？

というわけで、ゴールデンウィークの最中、弊社会議室にて「コミュニケーションセミナー」を開きます。

こじんまりしたセミナーですので定員は１０名です。
（最小実施人数４人。急なお知らせなので申し込みが少ない場合は延期します）
ピンときたらぜひご参加ください。

















タイトル：
「短時間で成果を出す発想法」（実践マッピングノートセミナー）

マインドマップの手法や概念は様々なところで紹介されています。その方法や定義もかなり厳密なこともい多いようですが、これはマインドマップそのもののセミナーではありません。
私自身は２０年前以上前に個人のトレーナーから意思決定のスピードアップ方法の一環としてノートテイキングの手法を学び、その後インテルなどでの生産的な会議運営方法や会議運営方法などの実践経験からアレンジを加えました。以降、１５年以上同じ方法で仕事を続けています。

このセミナーはワークショップ形式を取り、「自分自身の価値を知る（自分の価値観から離れたところで意思決定パフォーマンスは発揮できない）」や「グループでの意思決定」など、身近なところから解決方法を学び、個人での実習と具体的な課題テーマによるグループ実習を実体験しながら、自身およびグループで短時間にアイディアをまとめるスキルを身につけるトレーニングです。

企画やクリエイティブ、文筆業、スピーチやプレゼンテーションを良く行う方に最適です。

今までクリエイティブ系のベンチャー企業から企業広報部、独立したプロフェッショナルの方々まで、さまざまな方々にこの内容でセミナーを開催していますが、「個人でもチームでも意思決定の時間が早くなり生産性が上がった」と、とても好評です。手前味噌ですがまったく理屈っぽくないところがいいです。

日時：
５月６日（金）　　１３時３０分より１７時

場所：
クロスメディア・コミュニケーションズ　会議室（東京・青山）
東京都渋谷区渋谷4-3-6 青山Ｋハイツ　地下１階
Tel : 03-6418-0336
Fax : 03-6418-0337
http://www.crossmedia.co.jp/aboutus/

内容：
１．短時間にアイディアをまとめることが出来る理由とその効果（概要説明）
２．自分の価値認識と議事録、企画書、ブレストへの応用（個人実習）
３．「アイディアを短時間でまとめる」（グループ実習）
５．グループ実習講評
６．ディスカッション

参加費：
５０００円（税込・軽食＋軽飲料込み）（領収書発行）

参加申し込み方法：
参加希望者は下記メールアドレスに必要事項を明記の上、お申し込みください。
折り返し参加票をお送りいたします。

mailto:    seminar@crossmedia.co.jp

１．企業・団体名
２．役職・ご担当
３．名前
４．ご連絡先メールアドレス
５．参加動機（簡単で結構です）もしくはご質問

必要なもの：
実習に使う材料はこちらで用意いたしますので、ノート程度で大丈夫です。
なお、セミナールームは完全禁煙です。

講師：
クロスメディア・コミュニケーションズ　代表取締役　雨宮　和弘

外資系の企業広報・コミュニケーション担当からインターネットの黎明期に企業でのＷＥＢ活用を推進。
１９９９年にクロスメディア・コミュニケーションズ設立。「企業のＷＥＢ活用」に強い企業コミュニケーションコンサルタントとして調査、評価、戦略立案、企画、制作まで多くの企業のオンラインコミュニケーションをサポートするだけでなく、日本経団連経済広報センター、日本経営協会、共同ＰＲ、宣伝会議、日本ＰＲ協会などで多数の講演・セミナーを行う。日本パブリック・リレーション協会正会員・PRプランナー資格認定制度試験委員、日本広報学会正会員、ＩＡＢＣ（International Assiciation of Business Communicators）ジャパンチャプター代表。
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代表取締役   雨宮 和弘
〒150-0002 東京都渋谷区渋谷4-3-6B１
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先ほどポストした「企業広報はストレスの高い仕事？」

に少し補足したいと思います。

先日、ある広報関係の権威のある方と話をしていて伺った話ですが、「広報の現場にいる、特に若い世代の方はフラストレーションを抱えている」のだそうです。

その理由は

１．コミュニケーションシフトが起きているのに、特にネットは怖くて対応が出来ない
２．その決断、判断を上司や経営者ができない
３．そのような状況でプロジェクトや企画を興しても「理解されない＝実施できない」
４．なので権限も無ければ予算もない
５．仮に自己責任で実施したとしても一切評価につながらない
６．他の社員が勝手にソーシャルメディアを使い始めて事故や炎上が起きた時は責任を取らされる
７．今回のような災害や、見えない企業不祥事、事故などに対する予見（リスクマネジメント）を話し合う機会はほとんど建前レベルでしかなく、後手に回る恐怖はぬぐえない

というようなものだそうです。

私自身の現役当時も同様の不安はたくさんありましたが、社内で解決できない悩みはどんどん外に出て行って他者の方とお会いしたり話を伺ったりしました。
当時も座して待っていても何も変わらないのは同じでしたので。
しかし、その方がおっしゃるには

「そういいつつ、最近広報担当者の横のつながりが弱くなってきたのではないか？」

という印象があるそうです。

彼も講演やセミナーなど、の機会があり、事後に参加者から良く名刺交換を請われるのだそうですが、名刺を渡す割には反応がほとんどないそうです。そういわれてみると、私自身もセミナーなどで名刺交換を良くさせていただきますが、お返事をくださる方はやはり限られています。

でも、そういう方には確実に特徴的なところがありますし、そこに上記のようなフラストレーションを解決するヒントがあるのがわかります。

でもその種明かしをするのはつまらないので、ぜひご自身で積極的なアクションをとって実感してみてください。あるセミナーでは意図的に（私にだけでなく）参加者相互に休憩時間に名刺交換をすることを促しました。たまたまリードしてくださる方がいたせいもあり、あっという間にメーリングリスト、Ｆａｃｅｂｏｏｋでのグループページ、オフ会（飲み会）が行われるようになりました。とても良いものです。

行動は解決の一歩ですね！（どこかで聞いたセリフですね）


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ビジネスニュースの世界ではリーディングメディアのひとつ、ＣＮＢＣのウェブサイトに面白い記事が掲載されていました。

「The Best Jobs in America 2011」と「America's Most Stressful Jobs 2011」というものです。

The Best Jobs in America 2011

America's Most Stressful Jobs 2011
















ネタばらし的になり恐縮ですが、以下ににそれぞれのランキングを表記します。


アメリカの2011年ベストジョブ

１．ソフトウェアエンジニア
２．数学者
３．保険計理士
４．統計学者
５．コンピュータシステムアナリスト
６．気象学者
７．生物学者
８．歴史家
９．聴覚学者
１０．歯科衛生士


アメリカの最も過酷な仕事2011

１．民間航空パイロット
２．企業広報担当者
３．シニアコーポレートエグゼクティブ
４．フォトジャーナリスト
５．ニュースキャスター
６．広告代理店担当者
７．建築家
８．株式仲買業
９．救命救急技師
１０．不動産業者


わたしたち日本の企業社会の感覚からはすこしずれるところもありますが、おおむね納得のいくものだと思います。しかし、この記事を俯瞰してみてみると面白いことに気がつきました。

「ベストジョブ」に選ばれているものはほとんどが専門職（スペシャリスト）なのです。
しかも世の中の変化にあまり影響を受けない基本的な仕事ばかりです。
どんな職業も強みと弱みがあります。
スペシャリストは深い専門性や経験を持てば付加価値として評価されますが、世の中や技術、インフラが大幅に変わったとき、変化対応が困難になることもあります。例えば印刷用の文字組み調節を行う写植業はＤＴＰの普及により、存在しなくなりました。

「最も過酷な仕事」の中にも専門職は少なくありませんが、「業務に、より高いコミュニケーション能力が求められる」仕事が多いように捉えました。
ネットの興隆もその一因として、コミュニケーションのスピードやツール、方法が大きく変化してきていることもあり、ストレスが増えているというのも大きな原因のような気がします。

このような仕事はひとりで完結することが少ないため、殊更に他の専門性を持った人との協働が必要になりますし、思考の柔軟性、他者理解力、相手と向き合って議論するのではなく、ゴールや目的を見据えて一緒の方向を向き遂行する力を持った人が評価されます。

今の時代、企業や団体が求める「プロフェッショナル」とは、上記のような存在ではないでしょうか？
このランクは「職務重要度の高い職業」ということも出来ると思います。

この記事に注目した理由は、もちろん２位に「企業広報担当者」がランクインされていた、ということです。なぜそんなに過酷（ストレスが高い）職業かというと、米国企業の中での広報の役割や責務はこの１０年で大幅に変わった（高くなった）からなのです。その背景には厳しいリストラと淘汰、変化対応があります。

日本における広報コミュニケーションの職務は、このような海外の状況に比べるとまだ「夜明け前」だと思います。
「広報の職能の重要度が認められない」とか「社内でキャリアモデルが見えない」という意見をいまだ多く耳にしますが、現在広報に関わっている方、志している方にとって見れば、これから確実にくるであろう世の中の変化は、大きなチャンスだと確信します。

「ストレスフルな世界へようこそ！」とは言いませんが（言っている？）、広報コミュニケーションプロフェッショナルが、アメリカのように職務重要度が高い世の中になるよう、一緒に頑張りましょう。

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震災の影響で、いくつかのお仕事が中止になったり延期になったりしました。
それは私だけに限らず、多くのＰＲ関連の友人も新製品発表のプレスイベントが中止なったりリリースが延期になったりとメディアリレーションひとつとってもやはり影響は小さくないようです。

反面、少しうれしかったのがこのような状況であってもセミナーや講演のお誘いをコンスタントにいただいていることです。

以下、この夏前後までの予定でわかっているものをご紹介いたします。
年初から春にかけては２時間ひとコマで概要をお話しするものが多かったのですが、予定されているものはテーマを絞って深くお話しするものや、一日かけてじっくり、というものもあります。
ぜひこの機会にご参加ください。

また地方の企業や団体の方でご興味いただけるようでしたら共同開催、または御社に特化した形でワークショップ（実習）を組み合わせるなどのアレンジも可能です。ぜひお問い合わせください。


５月１１日　宣伝会議主催「Web最新ケーススタディ1日セミナー」
http://ec.sendenkaigi.com/products/detail.php?product_id=3091

コミュニケーション活動に欠かせないインフラとなった、ソーシャルメディアとスマートフォンアプリ。Webコミュニケーションは一層細分化し、仕様や流行が変わるサイクルは、早くなっています。そのためWeb制作や企画立案に携わる人は、日々努力を重ねて情報収集しなければ、あっと言う間に市場に置いていかれてしまいます。しかしWebの事例はテレビや雑誌と異なり、能動的に探す必要があり、情報収集が難しいという声が聞かれます。また、参考になる事例を見つけても、裏側の仕組みまでは分かりません。
そこで本セミナーでは、一流のクリエイター、マーケッターが国内外の今チェックすべきWebクリエイティブ・プロモーション、ソーシャルメディア活用の事例を多数紹介。アイデア、技術など、押さえるべきポイントを分かりやすく解説します。1日でWebの最新潮流を掴むことができるセミナーです。ぜひ、ご参加ください。

電通コミュニケーション・デザイン・センター、シニアクリエーティブディレクターの大岩さん、アジャイルメディア・ネットワーク株式会社、代表取締役社長の徳力さんとのトリプルヘッダー。濃い一日になりそうです！



５月２０日　共同ＰＲ広報の学校主催「企業広報とソーシャルメディア」講座
http://www.kouhou.jp/pdf/110316_03.pdf

企業がオンランメディア（インターネット）を活用するようになってすでに１０余年が経ちます。当初は企業やマスメディアとその情報を受け取る社会や一般の市民との関係は大きく変わるものではありませんでした。ブログ、ソーシャルネットワーク、ソーシャルニュース、ツイッターなど、2004年頃から現れたソーシャルメディアは、社会や一般市民側が情報を連携し共有する力を持ち、マスメディアにとっても企業にとっても、その影響力が無視できないものになってきました。
本セミナーは企業広報としてウェブ管理を実践した経験を活かし企業コミュニケーション担当者の指導にあたっている現役の講師が担当します。 技術や制作サイド、メディアサイドの視点からではなく、企業広報とコミュニケーションの立場からソーシャルメディアの実態とその活用方法までを包括的に紹介する 初めての専門コースです。事例や実例を多数織り交ぜながらわかりやすく解説します。



６月０８日　日本経営協会（大阪）主催「インターネット広報講座」
http://www.noma.or.jp/cgi-bin/perl/_wgetSemi.pl?SEMINO=20013873&P=0

ウェブサイト活用に関わるセミナーの多くは技術やツールなど、制作側やメディア側の理論で展開されるものがほとんどでした。この講座は企業広報担当者の視点から多くの事例を紹介し、企業における今後のウェブサイト活用についてわかりやすい事例紹介を中心にわかりやすく紹介していきます。
　広報、マーケティング、ＣＳＲ、ＩＲ、採用、社内コミュニケーション、顧客サポートなど、社内外の企業コミュニケーションに関わる担当者、あるいはマネージャー、ウェブ活用を理解したい経営層にも最適です。



７月２１日　宣伝会議主催「広報担当者養成講座」
（５月２３日開講。各講師による１０回シリーズでわたしは第９回、７月２１日担当です）
http://ec.sendenkaigi.com/products/detail.php?product_id=439

”自己流”広報はもうやめませんか?
独学では学びにくい広報の基本を徹底マスター! 全10回で広報のプロフェッショナルを目指します。

企業や団体、行政などによる情報発信が問われるようになりつつある今、多くの組織で広報が重視されるようになっています。しかし、従業員数万人を抱える大きな組織であっても、広報担当者はわずか数人であったり、小規模な組織では「ひとり広報」や広報業務を兼任している担当者も少なくありません。それでは体系だった広報活動を確立することが難しく、「自己流」で広報を実施してしまっているケースも見受けられます。広報活動においては企業や団体の独自性を出すことが重要な部分もありますが、一方で、リリース配信や記者対応、危機対応など、ルールにのっとった活動が求められる場面も数多くあります。そこで本講座では、広報担当者なら誰もが知っておくべき広報の基本知識から業界ルール、セオリーを総合的に学びます。

「基礎の習得」+「広報に不可欠な最新知識の学習」で、即仕事に活きる! 講座では対外広報を中心に、多彩な広報テーマと業務領域について実践演習を交えて基礎から体系的に学習します。広報活動の目的や全体像を理解することで、明日から何をすべきかが明確になります。また、時代の要請により、広報業務は日々進化します。講座では広報の基本ルールは押さえつつ、ソーシャルメディアの活用や戦略的なPRといった、次世代の広報に不可欠な知識まで網羅します。

非常に満足度の高いセミナーです。参加者のフィードバックも五段階評価で総合満足度が４．４８点。
しかも！もっとも高評価だった講義にわたしの「インターネット広報」が選ばれました！



その他、地方のＰＲ代理店主催のもの、業界特化型のセミナーを企画中です。
またお知らせいたします。

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本日は六本木アカデミーヒルズで開催された( 社 )日本パブリックリレーションズ協会主催の「平成２３年度広報ＰＲ入門講座」に講師参加し、「広報・ＰＲ活動におけるネット活用の基礎～Webからソーシャル・メディアまで～」というタイトルでお話をさせていただきました。
このセミナーは先週から５日間の通しで、２０もの講座で行われるものですがメディアリレーションからマーケティングコミュニケーション、新聞社の現場見学、リリースの書き方、そして私が担当するネット活用まで網羅されている充実したものです。

私自身もお世話になってもう５年経ちますが、お伝えするメッセージは変わらないものの、紹介する事例などは毎年追加しています。

特にソーシャルメディア系の事例は単に「どの会社がフェイスブックでこんなことをやった」ということに留まらず、できるだけ現場の担当者のヒントになる視点で紹介するように心がけています。

セミナーでは、たくさんの方とご挨拶させていただきました。
やはりうれしいのは、現場のご苦労や課題を直接聞けることですね。
また気軽にメールしていただければうれしいです。

参加された方に申し上げたとおり、広報コミュニケーションのキャリアは大きく変化していきます。
いまだに企業や団体でのコミュニケーション・プロフェッショナルのキャリアは確立されていないと思いますが、規範がすでにないということは、新しく自分で作る余地があるということです。
それをチャンスと捉えれば、日本の企業に向いたキャリアモデルが作られることと思います。
ぜひ一緒にそれを作っていきましょう。

今後ともよろしくおねがいします！


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ユーザーがコメントを書いたり、お勧めしたり、欲しいものをリストしたりできることから考えるとアマゾンも立派なソーシャルメディアということが出来ます。

震災以来、多くの義援金や物資の援助、ボランティアスタッフの献身的なサポートが行われています。しかし被災地以外に住む私たちにとって実際には現場に人、物、金を送れば良いわけではなく、段階的な整備が必要なため、すぐに物資が配布されない、必要でないものばかりが溢れる、かえって地元の商店の復興の妨げになるなど、さまざまな問題があるのです。

それらの解決のアイディアや議論はどこでなされているのか？もちろん継続的なレポートが期待できないマスメディアではありません。ツイッターやフェイスブック、ブログ等のソーシャルメディアです。

本日目にしたのは、個別の被災地ごとに必要なものをリストし、ボランティアがどこからでも、いつでもサポートできる仕組み、しかもアマゾンの「欲しいものリスト」を使って実現しているのです。

アマゾン（www.amazon.co.jp）にアクセスし、右上の「欲しいものリスト」をクリック、さらに「ほしい物リスト サーチ」に「被災地」と入れてみてください。

これらのリストから自分で貢献できるものを選びショッピングカートに入れるだけです。

自分でも実際にやってみましたが非常に簡単です。
もう一度被災地のリストを見ると確実にそれが減っているのも（当たり前ですが）うれしいです。

「今」何が必要かがわかり即、それに応えられる。その背後に人の命がかかっていることを思うとこのスピードこそ、ネットのアドバンテージのような気がします。