クロスメディア・コミュニケーションズ株式会社 Crossmedia Communications, Inc.

震災から１ヵ月半がたちました。
いまだ心落ち着く日々ではありませんが、この間、春のセミナーシーズンということもあり、いくつかのセミナーでまた、１００名近い方々とお会いしました。

連休が明けると、また東京、大阪、広島、とセミナーが続きます。

震災以降のセミナーで、共通して伺ったひとつの質問があります。
それは、

「本日参加されている皆さんの会社、あるいは団体のウェブサイトのほとんどのトップページで、メインビジュアルの変わりに、あるいはその下などに被災地へのお見舞いメッセージが出ていますが、これはどのような目的で掲載し、どのようなタイミングで戻すつもりですか？」

というものです。

もちろんそのこと自体を揶揄するつもりも批判するつもりもありません。

目的に関しては、もちろん弔慰やお見舞いの気持ちを表すのは当然のことです。
私が伺いたかったのは、自社にとってのお見舞いの気持ち、あるいは震災への対応はそれだけで十分なのか？ということです。

いただいた返事の中で、

「うちの会社は、周りの会社を見てそれに揃えただけで、明確な意図はない、なので、実はどのタイミングで戻せば良いか、考え始めていたところでした」

という方が少なくないようでした。
しかし今度の震災とその影響はあと何日で収束する、というようなものではありません。
パナソニックさんやＪＲ西日本さんなどは、全品回収や民事訴訟の終結まで続ける確固たる意図も伝わりますが、意図が明確でないと感じている企業の広報担当の方は、かなり困惑されていらっしゃいました。

そこで改めてお仕事でご縁をいただいた会社や団体、もしくはセミナーなどで名刺交換させいていただいた企業のウェブサイトを片っ端から再訪してみましたが、意識を持ってやっている会社と、そうでない会社の違いが見えてきました。

意識を持ってやっている会社は、「メッセージの受け手を具体的に想定してやっている」

ということです。
すなわち、

１．被災地には、その会社が出来る支援の、体制、数字、金額などの具体的（定量的）な表明。

事例：　ジョイセフ（東北地方太平洋沖地震　被災地の女性・妊産婦支援）
http://www.joicfp.or.jp/jp/donation/tohoku_earth_quake/


２．お客さま（ユーザー）には活動を通じて商品やサービスへのシンパシーが伝わる工夫。

事例：　ロッテ（キモチつながるプロジェクト）
http://www.lotte.co.jp/info/tsunagaru/index.html#top


３．社員や株主には、社会に向けたメッセージとタイミング（スピード）、そして支援活動の継続性が伝わる工夫。

事例：　三菱商事（震災関連のニュースリリースをまとめる→具体的な活動）
http://www.mitsubishicorp.com/jp/ja/

があるのです。

これであれば、その活動タイミングを見て１階層下に「まとめサイト」を作っても良いですね。
今ならフェイスブックで「○○企業震災支援活動」フェイスブックページを作ってそちらにまとめるのも良いかもしれません。

メッセージに具体性があること。積極的かつ有用な活動があること。そうすればトップ画面やエリアをさらに有効活用トすることも出来ますし、かりにはずすとしてもそのタイミングを考えるのは難しくないと思います。

「とりあえずやっておけば良い」だけでは、なかなか通用しないのがオンラインコミュニケーションの世界です。