クロスメディア・コミュニケーションズ株式会社 Crossmedia Communications, Inc.

地震からはや１０日が経ちました。
改めましてこの地震によって亡くなられた方々のご冥福を心よりお祈り申し上げます。
また、被災された方々やそのご家族の方々に心よりお見舞い申し上げ、現地の1日も早い復旧をお祈り申し上げます。
わずかですが、私も先日被災支援募金に協力させていただきました。

連日のマスコミ報道やーシャルメディアをみるにつけ、津波の脅威や被災地の惨状から原子力発電所の危機まで、やみくもの不安を煽るつもりはないのでしょうが、情報を入手しない恐怖、入手すれば今度はとめどなくなり「飲みすぎ食べすぎ、胃もたれ、吐き気、むかつき」のような状態になる恐怖と戦っています。

そんな状態にも「慣れ」や「受容」が働くのかもしれませんが、私にはまだ辛い毎日です。
しかしこういうときだからこそ、コミュニケーションの良し悪しが色々と見えてきます。

そのポイントは「わかりやすさが信頼感」です。

ツイッターやフェイスブックのスピード、連結（関係構築）力、情報参照能力には計り知れないものを感じます。
ブログは続けていきますが、やはり「違うもの、違う用途」なのでしょう。

さまざまなツイッターをフォローしていますが、そういう意味で「わかりやすさが信頼感」を一番体現していると感じるのは

「アメリカ第７艦隊　@US7thFlt」

です。
横須賀に前方配備された旗艦ブルーリッジ艦上に司令部を置く、アメリカ最大の前方展開艦隊「アメリカ第７艦隊」。こちらのツイッターはとても具体的でムダがありません。（しかも日本語です）

たとえば、

「艦載ヘリによる計１７トンの支援物資の輸送は、２４の異なる場所に対して行われ、さらに被災者のグループが孤立している場所１６ヶ所が確認され、一両日中に支援物資を届ける予定。航空要員によれば、被災者の方々が特に必要としているのは、ガソリン、灯油、軽油とのこと。」

「第２６２海兵隊中型ヘリ飛行隊と第３１海兵隊遠征部隊は、強襲揚陸艦エセックスから２機のCH-46ヘリで宮古市に毛布や飲料水を含む人道支援物資を届けました。ヘリのパイロットは、宮古から大船渡にかけての被害を受けた海岸線２００マイルの航空測量を行いました。　」

最後は
「以上、３月２１日の時点での支援状況をお伝えしました。」

で結んでいます。


かつて工業デザイナーだったとき、上司は私に言いました。
「デザインは自分のセンスで訴えるものではない。相手のセンスに響くように訴えるものだ」
「すなわち”良いデザイン”とは”良いこと”をきちんと”良く伝える”ことで初めて”受け入れら
れる（＝売れる）も”の、それを指すのだ」

また別のデザイナーからは「良いデザインはぎりぎりのところでひとつ考える余白を残している。ダメなデザインはディテールがひとつ多い」
と聞きました。

企業のソーシャルメディア活用でご相談をいただくことがありますが、皆さんソーシャルメディアというと、フランクな会話でウェットな関係構築を目指すものなのかと考え、またその裏腹である炎上のような事象に神経質になり過ぎている場合が多いように感じています。

このように大きな災害時だとなおさらですが、良いコミュニケーションのポイントは必要十分にして具体的であること。そんなわかりやすさが信頼感、なのだとおもいます。

本日はＩＡＢＣジャパンチャプターＶＰ清水さんと、清水さんのオフィス（ＮＥＣ）にて、ＩＡＢＣロシアチャプター・ヴァイスプレジデントのユーリア・ストノギナさんをお迎えしてお話を伺いました。



ユーリアさんはロシアのＩＡＢＣのマネジメントに関わってすでに３年だそうです。ご自身のコミュニケーションコンサルティングファームをお持ちになる傍ら、日本企業のロシアへの産業誘致のサポートなどをされており、日本にももう何度も来ているかなり日本通の方でした。
今回は数ヶ月の滞在で東京の下町に居を構え、休日には書道などもたしなまれていると伺い、驚きました。

ＩＡＢＣは会員の半数が北米大陸にいるため、日本のみならず、ロシアにおいてもまだまだ認知や会員数もそれほど多くはないようです。ワールドカンファレンスが北米で行われることもあり、ＩＡＢＣとしてのトピックはどうしても北米中心になりがちですが、私自身が昨年アジアのカンファレンスに行ったときに感じたように、アジアーヨーロッパの中でのビジネスイシューに興味があるようにお見受けしました。

ユーリアさんご自身は日本の通商関連のリレーションを数多くお持ちなのでそのあたりを活かしながら次回の来日の際に日本でのイベント（パネルディスカッションなど）を開催して両国間のビジネス・コミュニケーションの話題で盛り上がれたら、と話が弾みました。

ＩＡＢＣの良いところ、面白いところはこのように出張のついでに各国チャプターのメンバーとの交流も気軽に行える、という点です。仕事がらみでないだけに、ホンネで語らえるのも貴重なことです。もちろんワールドカンファレンスに行ってもそうですが、世界のさまざまな国に出かけていっても「You are not alone」だったらとても心強いことですね。

私が参加しているＩＡＢＣ（International Association of Business Communicators）のサイトの記事に興味深いものがありました。

要約を作ってみました。

「Eメールの氾濫」の解決方法--CW Bulletin

情報の氾濫ならぬ、「Eメールの氾濫」で困っているビジネスパーソンは多いのでは？2011年3月号のCW Bulletinでは、米国で小規模なビジネスオーナーに対し主に情報の整理に関するコンサルティングなどを行っているパークハースト氏が、途切れることなく受信フォルダに届くEメールの対処と通常業務の両立について次の6つのアドバイスを述べています。
1.まず自分から送信するメールの数を減らす
面と向かったコミュニケーションや電話でたまには伝えてみる。

2.周囲からの要求のインプット作業ではなく、自身の「アウトプット」作業に重点を置く
緊急な返事を要するメールでないのならば、まず自分から発信する必要のある用件を先に済ませる。

3.メールチェックの回数を減らす
5分ごとにメールボックスを確認するのではなく、メールアカウントの設定を変更し、自動送受信機能を30分ごとにするなどすれば、メールの見落としもなく、業務の中断も減る。また、周囲の人にも緊急な用事は直接口頭で、また電話で連絡してもらうよう一言頼むと良い。

4.古くなったメールはごみ箱へ
不要なメールまで溜め込んでおく必要も無い。また即答のできるメール、少し時間が必要なメールなどフォルダー分けして対応していく。

5.メールマガジンの登録を解除してみる
以前は必要だったけれど今はあまり自分に関係が無いテーマなどのメールマガジンは、もし必要ならば再登録すれば済むことなので、解除してみる。そして、今まで知り会った人全員分のメールアドレスをいつまでも保存しておく必要は無いので、特に関わりの無い人のアドレスは思い切って削除する。

6.部署のリーダーなどに全体としての対策を相談してみる
自分だけにとどまらず、例えば部署全体がEメールに追われているような雰囲気があれば、上司に対応策のアイデアを相談してみると良い。金曜日はNOメールデイ、毎日16時以降はメールボックスを見なくて良い、メール以外のコミュニケーション手段を推奨する、など。

記事の原文はこちらです。

コミュニケーションルールがあいまい、または未規定な企業は意外に少なくないようです。しかしこれらが従業員の生産性に大きな影響をおよぼしていることは間違いありません。一番最悪なのはパソコンに向かっていると仕事をしているように見える点です。

このような点に特化した社会人の生産性向上（Ｅコミュニケーション＋会議体＋時間管理）のセミナーを行ったことも何度かありますが、簡単に習慣化、導入が可能で「もっと早く聞きたかった」と言うお言葉をいただいたこともあります。
ご興味のある企業、団体のかたはお気軽にお問い合わせください。

色々な調べごとをするにつけ、ネットのない時代だったらどれだけ時間をかけて調べなければならなかっただろうか？と考えることがあります。

反面、だれでも知りえる情報であればそこには殊更な価値はありませんので、それをどう読むか、どう使うかは非常に大きなポイントとなります。なぜならアイディアは単なる知識や情報の寄せ集めや流用では適わず、自分やチームで考えた先にあるからです。

それにつけても、これだけ便利になると、つい「情報やアイディアのすべてがネットにある」と思ってしまいがちですよね。
企業内で「情報化が進んでいるのにコミュニケーションが悪くなった」といわれるのも、答えをデータベースやネットの情報にばかり求めがち（そのほうが正確で早い）で、（ある意味）人と人とが直接経験や考えをぶつけ合う機会が少なくなってきたからなのではないでしょうか。情報流通も含め、コミュニケーションが画一化され、刺激や変化が少なければケミストリーは生まれにくくなります。前述したように、便利な世の中だからこそ、自身で考え、判断力を磨くこと、議論し、違う考えを理解することが重要になると思います。

かつて働いていた職場には「disagree but commit（賛成しないが目標達成は約束する）」という文化がありました。「議論の最中に否定したとしても、最終決定した目標は全員が達成を目指し一致して行動する」というものです。（過去記事参照）

新しいアイディアを実現させるためには柔軟性と理解力、そしてスピードが必要です。
忙しいとデスクにへばりついてばかりいず、たまにはネットを離れ、違うもの、違う人、違う意見に積極的に触れるようにしないとだめですね（自戒を込めて）。

そんなわけで（言い訳）、私自身は、人と会う（仕事も遊びも）、本屋に通う、自然に触れる、の３つのバランスを欠かさないようにしています。一時期、異業種交流会や同業の集まりというものにも参加していましたが、東京はその機会が多いものの、それでもまだ「狭い」と感じることが少なくありませんでした。

最近は年に一度、北米都市で開かれるIABCのワールドカンファレンスに参加していますが、IABCのチャームポイントは経営に根ざしたコミュニケーションの議題だけでなく、アフリカや北欧、南米など、本当にさまざまな国の、さまざまな仕事に関わる方と話が出来ることです。これは本当に刺激的です。いわゆる”アメリカ的”なコミュニケーションばかりが幅を利かせているわけではなく、国や地域によって細やかさや考え方が違うことに思い知らされ、成功事例も失敗事例も謙虚に耳を傾けることが出来ます。

独立してよかったと思うことは海外援助NPOから鉄道会社、エネルギー会社、医療関係、学校法人と、さまざまな生業の方とご縁をいただけることです。その度に色々な考えやビジネスプロセス、お客さまがあり、それらを一からの理解に努めることで生じる刺激（”へ～”とか”なるほど”とか”感動”）と、自分が経験してきた工業デザインや半導体などのBtoB広報、IABCに加わってからはダイバーシティ（多様性）やグローバル対応まで、さまざまな経験や議論で得たものを活かし、新しいアイディアをうむことができる喜びです。

ちょっと大げさになってしまいました（反省）。

昨今、「考えない技術」で注目を浴びている若い住職の小池龍之介さんが、一昨日の日本経済新聞のコラム「領空侵犯」でとても興味深い発言をされていて考えさせられるものがありました。

日本経済新聞電子版を講読されている方はこちらから読めます。



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「デジタルツールを通して人と人がつながると言われますが、それは錯覚だ」とおっしゃるのです。
インタビューの概要は以下の通りです。

ネット空間の情報の海の中で誰もが共通して強い関心を抱くものは「自分の所在」。

自分が人からどう扱われているか、大事にしたいと思われているか、凄く気になるのです。
人は他人から認められたいと思う存在なので自分あてのメッセージが生存に役立つ情報だと錯覚されています。
とくにネットではすぐに返事が返ってくることが確認できるのでそのスピードが脳にポジティブなマークを残す。
そこに問題があり逆の状況（すぐに返事が来ない）と不安、不信感や怒りが生じやすくなる。

ネットへの依存が高まると、バーチャルな情報処理量が増え、心の負担が高まり、心が現実とドンドンと離れて行く。
ちっぽけな快感を求め、絶えず情報端末にアクセスするようになる。
ドーパミンによる一瞬の快楽も、依存が高まれば制御できなくなる。

つながりが欲しいという事は、裏を返せばみんな寂しいという事。寂しさが商売のネタになっている。
情報ツールと距離を置かないと、人は現実の身体感覚を忘れ言語だけであれこれ考える『脳内生活』となってしまう。

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確かに情報ツールやネットによって今まで知りえなかった情報を得たり、人との縁を得たり、ビジネスのチャンスが広がったりします。
反面、そこで得た縁や情報を活かすことがどんどん下手になってきている気がします。
ある制作会社のプロデューサーは、物心ついた頃からネットやIT機器に囲まれて育った若い人たちには生活体験が乏しい人が増えてきていて、提案力が弱くお客様に感動や共感を与えられないのでコンペで勝てなくなってきた、と悩んでいました。

人を理解する、共感する、感動する。これらは常に育んでいないと上記のような魔の誘いに囲まれている世の中では簡単に低下してしまうものなのかもしれません。

私の子供たちはバレエやサッカーなど自分がやりたいということをやらせています。もちろんゲームも好きですが、スポーツや表現芸術は出来ること、出来ないこと、出来るようになること、その理由がとてもわかりやすく楽しそうです。反面、小学校ではゲームやメールのやり取り、携帯での話題の共有がないと仲間はずれになる風潮すらあるようで、自分に熱中できるものがない子供は小池さんのおっしゃるような「寂しい脳内生活」にあっという間に取り込まれてしまっています。

ITを駆使して仕事をしている感の強い高城剛さんがかつて「クリエイティビティは移動距離に比例する」と言っていたのがいまだに印象に強く残っています。実際に動く、会いに行く、見てみることが加わって始めて強靭なアイディアが生まれる、ということなのでしょう。

「Real　Me」を忘れないように。自分も、家族も、友人も、仕事仲間も。
来年も自分から積極的に動いて、感動指数を養い、「寂しい脳内生活」に陥らないように気をつけようと思いました。
良いタイミングで良い教えをいただきました。

セミナーでもよくいただく質問のひとつに「日経パソコンの企業サイトランキング」があります。
「昨年に比べて順位がはなはだしく落ちたことで上司から叱責された」
「競合企業に対してどのような対応をすれば挽回できるのか？」

もちろん企業サイトはステークホルダー（お客様）との関係構築を図るコミュニケーションを行うものですので、ランキングを競うことだけが全てではありません。

しかし長年ウェブを見ていると、このようなサイト評価はいくつか現れては消えており、３年以上継続してやられているのはほんの一握りです（企業サイト、ＩＲ、ブランドなど）。

日経パソコンのランキングの面白いところは時代の要請によって２年程度できちんと評価指標の内容を変更しているところです。そういう意味では指標が変化した年と前年をそのまま比較するのは多少無理があるのかもしれません。
通年、秋口になると発表されるこのランキングが、今年は発表されないので不思議に思い、ネットに詳しい友人に聞いて廻っていたのですが、なかなか的を得た回答がもらえず、ならば、ということで直接編集部の方に問い合わせをしてみました。

お返事はものの数時間でいただけました。さすが!
どうもありがとうございました。

以下、簡単にまとめてみました。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
2010年8月に、Webページのアクセシビリティ対策の基準である「JIS 8341-3」が改定になり、企業サイトが順守すべき基準が改定になりました。今後、多くの企業が新規格（JIS8341-3:2010）への対応を進めるものと思われます。

2010年の春から夏にかけては、以下の企業が混在している状況でした。
（1）いち早く新JISに対応すべく、新JISの原案を基にサイト見直しを
　　 進めていた企業
（2）新JISの公表を待って、サイト見直しに着手した企業
（3）新JISへの対応を、当面は想定していない企業

こうした時期に企業サイトランキングの調査を実施すると、調査期間中にサイトが大きく変わる企業が多く出てしまいます。また、新JISの内容が原案から変わる可能性があったため、通常のように春から夏にかけて調査を実施すると調査基準と新JISの内容が大きくかい離する危険性がありました。こうしたことから、2010年は企業サイトランキング調査の実施を見送りました。

現在、新JISの内容を盛り込んだ新しい企業サイトランキング調査を実施できないか編集部で検討中です。この結果を踏まえて、2011年以降の調査について方針を決めたいと考えています。
どうかご理解いただきますようお願い申し上げます。

今後とも「日経パソコン」ならびに、弊社の刊行物をどうぞよろしくお願い申し上げます。

日経ＢＰ社
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

なるほどです!

この「JIS X 8341-3:2010」については、ウェブアクセシビリティ基盤委員会のサイトにも詳しい解説がでています。

2010 ウェブアクセシビリティ基盤委員会
http://www.ciaj.or.jp/access/web/docs/jis2010/

また、富士通が用意する「WebInspector（ウェブインスペクター）」（ウェブサイトのアクセシビリティを診断するソフトウェア）のウェブサイトにも対応についてのＱＡが掲載されています。

http://jp.fujitsu.com/about/design/ud/assistance/webinspector/

ご参照ください。

ここのところ、私が関わっているＩＡＢＣ（ International Association of
Business Communicators ）の本部とのあいだでほぼ毎日英語で
メールのやり取りをしています。

外資系のサラリーマンだったころは日常でしたが、離れるとやはり英語
力は落ちるものです。
日々のやり取りの中で生の英語に触れるのはリハビリには一番ですね。
今対応してくれている米国本部の女性はとてもスマートな方で、積極的
に活動する人に対し、倍返しで働くような方です。
私や私のスタッフの問い合わせに答えるだけでなく、この人に伝えると
メリットがあるかな？と思うとあっという間にメールを転送してします。
その結果、コネクションやネットワークが広がり、たくさんのヒントや解決
方法をいただくことができます。

手前味噌ですが、まさに「プロフェッショナル・コミュニケーター」の団体
です。

彼女とのメールのやり取りで気がついたことがあります。

それは人を紹介するときに性別がわかるように「Mr」や「Ms」などをきち
んとつけてくれるのです。

ちょっとしたことかも知れませんが、日本人やアジア系など、非英語圏
の名前は、文字だけでは性別がわかりにくいものです。

ちょっとした気遣いですが、実際に会う機会も多い団体だけに、「あなた
男性だったのね！」とびっくりされないためにも、とてもありがたく感じま
す。

ニューズウィーク日本版６月３０日号の特集が面白い！

「グロービッシュ」とは「グローバル化に適応した簡易型英語」のことです。
すなわち、英語を母国語としない人口が急速に増えていく中で、お互いに
伝わりやすい、平易な表現を生み出した、というのです。

”かつて正当なイギリス英語から「より民主的な」アメリカ英語に移行し、
今度は世界の誰もが使える新しい道具になるだろう”



わたしにも経験があります。

かつて働いていた外資系企業のプロジェクトでテキサスに滞在していたと
き、アメリカ人のマーケティングマネージャー以外、南米出身のエンジニア、
ヨーロッパのマーケティングマネージャはフランス人、品質管理は中南米、
製造担当は台湾人、デザイナーは日本人、という国際色豊かな会議でし
た。
お互いブロークンですが英語で議論は白熱し、そしてひとつの結論を得ま
した。

みんなで握手をして会議室をあとにしたあと、廊下でアメリカ人のマーケテ
ィングマネージャに呼び止められました。

「カズ、お前は今の会議にハッピーか？どうやらオレひとりだけがきちんと
理解してなかったようだ。わるいけど後で簡単に議事のサマリーを作って
メールで俺に送ってくれないか？」

といわれたのです。

私たちにしてみるとグロービッシュそのものは特別な「英語」ではなく、
「出来ることをやってみた」結果であり、それが母国語で英語を使う人に
「これはわたしたちの言語とは違う世界の共用語だ」と気づいた、という
ことなのでしょう。

国際的なニュースに対するツイッターやユーチューブ上でのコメントは、み
な、わかりやすい平易なものです。

もうひとつ、英語のブラッシュアップをせねば！と考えていた自分にとって
も、少し肩の荷が下りるとともに、これでいいのだという自信（笑）にもつな
がりました。

これもネット化によって加速した文化の変化だと思います。
ぜひ読んでみてください。

仕事柄、検索エンジンを使わない日はありません。
最近はiPhoneを持ち歩いているので、いつでもどこでも気がつけば
すぐ「検索」で確かめます。

ウェブはある意味集合知ですから検索結果をいくつか見比べてみ
れば事の真偽や意見の方向性なども見えてきます。

しかし大事なことはそれらを鵜呑みにせず、「自分の判断」を持つこ
とです。
ましては最近では検索のみならずツイッターなどでは知人や友人、
気になる人の意見や考えがどんどん流れてきますから黙っていても
「ほう」とか「へー」を連発してしまいますよね。対それに流されないよ
うにしないとノイズメーカーと呼ばれてしまいます。
実はこれは自省をこめて書いているのですが、ネットにずいぶん助け
てもらっていますが、もちろん失敗も沢山しています。

失敗することは、それを反省し、次につなげらるように咀嚼できれば
問題はないのですが、振り返ってみると自分の場合、失敗のほとん
どは上記のように「自分の判断」を持たなかった場合のような気がし
ます。

さて。
数年前に近所で表題の「ググレカス」と書かれたTシャツを着ている
女性を見かけ、「ナンだろう？」とおもって検索したのです。




これはインターネットの掲示板などで、自分でろくに検索もせずに
他人にいろいろ質問してくるユーザに対し、「まずは自分で検索エン
ジン（グーグルなど）で調べろ、このカス野郎（失礼）」という意味なの
だそうです。

確かにその通りなんですが、ググれば済む問題でもない気がします。
きっと、
「情報は出すところに集まる」のセオリーから言えば、「質問の仕方」
にコツがあるのでしょう。

たとえば「それってどういう意味？」と聞くのではなく、「こういう問題
について調べるとおおよそこういう見解が得られるんだけど、私はこう
考える。あなたはどう思う？」というような具合です。

もちろん興味の範疇にない人に質問しては失礼ですが、うまく興味が
合えばお互いに得られるものがあるのではないでしょうか。

昨日の続きですが、なかなか活性化しない企業を尻目に掲示板や
コミュニティは熱いコンテキストの共有が存在しており、
「○○ってどうよ」
のひと言で多くの意見が集まっています。

コミュニティの住人が「ググレカス」というのは排他的だからではなく、
お互いを尊重し合い、築き上げたコンテキストを高め、維持するため
にも質問力をつけろ、と説いているからかもしれません。

本日の日経産業新聞に目立たないけど面白い記事が出ていました。

NECの矢野社長が、NEC本体の部長職にある方の約７割と一部のグ
ループ企業の部長職の方の一部、あわせて約１５００人の方と直接
対話を行う、という内容です。

１回に１５０人ずつ、仕事や会社に関する質疑に答えながら現場の
リーダーである部長たちと問題意識の共有を行い、社内の活性化に
つなげる、というものです。

情報通信の最先端企業でもあるNECさんでさえ、今この時代にこの
ようにアナログな取り組みを行うというのは非常に印象的です。
（もちろん賞賛の意味で、です）
今の時代ですから、情報流通、共有ならナレッジシェアリングツールや
イントラネットで効率的に、と考えがちです。もちろんNECさんでも、
そのようなツールは活用しているでしょう。そんななか、NECの矢野社
長がこういうアクションを取る意義を考えてみました。

それはコミュニケーションの多様性です。
電子的なツールを使ったコミュニケーションは「行間」や「間合い」、
「顔色」や「ニュアンス」が伝わりにくいものです。
２チャンネルや携帯メール、ツイッターなども顔文字や独特の表現、
独自のマナーなどを織り込みながらある意味生き生きとした文化を
形成してきた（してきている）と思います。

ビジネスの現場で使うツール（イントラネットやナレッジシェアツール）
ではそういうコンテキストを加味しにくいことから、「どこまで話せばよ
いか、開示すればよいか、その間合いがつかめないからどうしても
情報開示や共有を臆してしまう」という意見が少なくないのです。

そういう意味でも、まずはアナログに会ってみる、というのは価値が
あると思います。（きっとアナログだけで終わらせないでしょうから）
その上でツールを使うことになるでしょうから、そこで共有された間
合い、コンテキストは急激に社内に伝播するでしょう。きっと近い将来、
NECさんのビジネスに（良い意味で）変化がおきると思います。

近年私が見聞きしたコミュニケーション先進企業の多くは、このよ
うなアナログな機会を生産性の高いデジタルツールに組み込むこと
に長けています。

たとえば紙媒体やカードなど、どこでも持ち運べる、目に付くマテリア
ルでスローガンやメッセージ、問いかけをデリバリー（可視化）し、
質問や意見を聞き入れる対応窓口を設ける。そこで起きたトランザクシ
ョンを逐次ネットツールで開示していく、というようなものです。
成功している会社は無理な情報管理や監査、コントールは行わず、まず
聞き入れること、細やかに対応することに集中しています。
そこで信頼形成を行うことで活性化が進むと信じているからです。

さらにコミュニケーションに関わる組織が機能している企業はこのしくみ
を持って外（顧客、株主、社会）と内（社員や内部関与者）とをつなぐ
役割を担っています。この段において、広報やコミュニケーション担当者
の役割がかなり変化してきていることがわかると思います。

振り返って今回のNECさんの記事は見た目には地味なもので（失礼）
広報として一般的にメディアリレーションを行っている立場からすると
よく記事になったな、という印象は否めないかもしれません。逆にみれ
ば、それほどコミュニケーションの問題は深い課題として多くの企業、
特にトップの念頭にあるという証左だと思います。

小さな記事の中に、大きな変化の兆しが見えたような気がしました。